傾城の恋

キリンホールディングス（ＨＤ）は２２日、三宅占二社長（６６）の後任に、事業子会社、キリンビールの磯崎功典（いそざき・よしのり）社長（６１）を充てるトップ人事を発表した。ビール類市場が縮小する中、キリンは市場シェアを大きく落としている。「キリンブランド」の再構築を図り、シェア回復への巻き返しを目指す。来年３月末に開かれる株主総会を経て、正式決定する。磯崎氏は、中間持ち株会社で、国内飲料事業を統括するキリン社長も兼務。三宅氏は代表権のない会長に退く。これに先立ち、来年１月１日付でキリンビール社長に、キリンビールマーケティングの布施孝之社長（５４）が就任する。

　社長を退任する三宅氏は「５年間全力投球した。やり残したことはない」と振り返りつつ「残念だったのは、国内で（キリンへの）支持が低下したこと。毎年の利益目標を達成できなかった」と無念さをにじませた。

　キリンがビール業界の「盟主」だったのは、遠い過去の話だ。ビール類市場では、２００１年に「スーパードライ」で攻勢をかけたアサヒビールに逆転を許し、首位から陥落。０９年には返り咲いたものの、三宅氏が社長に就任した１０年以降はシェアを落とし続けた。今年１～６月は３３．１％とアサヒに５ポイントの差を付けられた。サントリーやサッポロもシェアを伸ばしており、キリンは「独り負け」の状態だ。

　１１年にはブラジルのビール２位、スキンカリオールを買収するなど海外事業に注力したが、逆に国内の戦略がおろそかになったとの指摘もある。そのブラジル事業も低迷しており、八方ふさがりの状態だ。

　磯崎氏は国内とブラジルの立て直しを重点課題として掲げ、「消費増税後の対応で、競合他社はしたたかな戦略をとった。商人という精神がキリンには欠けていた」と反省する。磯崎新社長は就任直後から、営業力の強化と「キリンブランド」の再構築に向け、待ったなしの対応を迫られることになる。【神崎修一】

　◇ビール類市場

　２０１３年のビール類（ビール、発泡酒、第３のビール）の国内総出荷量（課税済み）は前年比１．０％減の４億３３５７万ケース（１ケースは大瓶２０本換算）となり、９年連続で過去最少を更新した（現行方式の統計は１９９２年から）。少子高齢化や若者のビール離れに歯止めがかかっていない。今年１～９月も夏場の天候不順が響き１．６％減だった。ビールは１．０％減の１億５４８０万ケース、酒税率が低い第３のビールは３．５％減の１億１４１８万ケースだったが、発泡酒は１．７％増の４４３０万ケースと１２年ぶりに前年実績を上回った。サッポロビールがプリン体ゼロの「極ＺＥＲＯ（ゴクゼロ）」を７月に発泡酒として発売。他社も追随して人気が出ている。